機能追加サービスガイドライン

 

このガイドラインはまちたいむ利用規約および以下に定める対象サービスのガイドラインと共に重畳的に適用され、本サービスをご利用されることによって、承諾したものとみなします。従いまして、本サービスを利用される前に、必ず内容についてご確認くださいますようよろしくお願いいたします。

 

1.用語の定義

本ガイドラインに於いて使用する用語は、以下のとおり定義いたします。

(1) 「本ガイドライン」---機能移行サービスガイドライン

(2) 「本サイト」---サブドメインを含むmachitime.netおよびmachitime.com(http://machitime.net/)(http://machitime.com/)

(3) 「本サービス」---本サイトを通じて、有償で提供されるサービスへの機能追加サービスをいいます。詳細については、「2.サービス概要」に記載の通りです。

(4) 「会員」---「まちたいむ利用規約」に同意し、弊社が承認したまちたいむ利用会員をいいます。

(5) 「申し込み」---会員が別途定める手続きを経て利用を申し込むことをいいます。

(6) 「機能」----本サービスで提供される個別具体的な機能をいいます。

(7) 「利用者」----会員のうち、本サービスを申し込み、利用している会員をいいます。

 

2.サービスの概要

本サービスは、本サイトにおけるサービスのうち、会員に有償で提供されるサービスをいい、次に示す通り、会員が利用するサービスに関する機能の追加、変更、拡張などが可能になるものです。具体的な機能の説明についてはこちらをご参照ください。

(1) 弊社への情報提供により、SEO対策のためのメタタグの設定ができる。

(2) 弊社への情報提供により、携帯向け画像の表示(3ファイル以内)やメニュー表示を行うことができる。

(3) WindowsPC用クライアント・プログラムの新規提供により、会員が利用者の予約管理を行うことができる。

(4) その他、弊社が別途定めるサービス

 

3.申し込みと機能の変更

(1) 本サービスへは会員が、別途定める方法により申し込みを行い、手続き完了後、弊社が申し込みを承諾することで契約の成立とします。

(2) 本サービスへでは、会員のURLが変更されるため、新たにQRコードファイルを提供します。また、まちたいむライトのURLには転送設定が行われるため利用者はサイトフォワードによって継続利用が可能です。

 

4. 利用方法・料金

(1) 本サービスは、本サイトの定める方法を通じて申し込みできるものとします。利用者は、申し込みが完了し、弊社の承認の後に本サービスの利用が可能となります。

(2) 本サービスの利用者は、「本ガイドライン」および「機能追加サービス」に従って、本サービスの定める料金について、利用開始の月末に設定費用を支払い翌月から月額費用を支払うものとします。

(3) 本サービスの利用料金は、PC用クライアント・プログラムの種類により、異なります。必ず別途定める具体的な機能の内容をご確認いただいた後、申し込みの手続きを行ってください。

 

5.期間

本サービスの利用期間は、申し込み後の弊社の承認日の属する月を入れて、翌月末から自動更新とします。

 

6.変更・解約

弊社は、本サービスの会員退会の月途中解約はいたしません。解約月の利用料金は月末に請求となります。

 

7.免責

(1) 弊社は、コンピュータシステムの障害またはメンテナンス等により、利用者が本サービスを利用できなかったことによって発生あるいは誘発された損害、権利の許諾、正確さについて、一切の責任を負わないものとします。

(2) 弊社は、理由の如何を問わず、本サイトに登録されたID・パスワードとの一致の上で本サービスが利用された場合、ID・パスワードについて盗用その他の事故があっても、そのために生ずる価値の消失、その他一切の損害については、すべて利用者の責任となります。

 

8.本ガイドラインの改訂について

(1) 弊社は、随時本ガイドラインを改訂することができるものとします。

(2) 弊社は、本ガイドラインを改訂しようとする場合、電子メール又は本サービスサイト等を使い随時、ユーザーに告知するものとします。

(3) 前項に基づき、本ガイドライン改訂を告知した日から弊社が定める期間(定めがない場合は告知の日から1週間)経過後も継続して本サービスの利用がなされた場合、当該ユーザーは本ガイドラインの改訂に同意したものとみなされ、当該ユーザーと弊社との間で改訂後のガイドラインの効力が発生するものとします。

(4) ユーザーは、前項に定める効力発生の時点以降、当該内容の不知又は不承諾を申し立てることはできないものとします。

 

 

平成22年6月1日 制定

 

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